経済学研究科

経済学研究科「教学上の方針」

博士課程前期課程

学位授与の方針

経済学研究科は、博士課程前期課程において、所定の履修方法に従って32単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで提出した修士論文の審査及び最終試験によって、次の学修成果を達成した者に、「修士(経済学)」の学位を授与する。

  1. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する幅広い視野、基本的な知識及び思考力を有すること。
  2. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関するいくつかの特定テーマについて専門的な知識を有すること。
  3. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する研究課題について、専門的で学術的な価値のある知見を有すること。
  4. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する学術研究の遂行および成果の公表にむけて、研究者として必要な知識、技能、意欲を有すること。

教育課程編成・実施の方針

経済学研究科は、博士課程前期課程において、学位授与の方針に定めた学修成果を達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

  1. 学位授与の方針に定めた学修成果1及び2を達成することを主たる目的として、1年次に選択必修科目として「研究科基礎」科目を置くとともに、研究科講義科目として「経済理論」科目、「応用経済」科目、「歴史」科目を置く。
  2. 学位授与の方針に定めた学修成果3を達成することを主たる目的として、1年次から「研究科演習」科目を置くとともに、必要な研究指導を行う。
  3. 学位授与の方針に定めた学修成果4を達成することを主たる目的として、1年次の「研究科演習」科目に加えて2年次の「研究科論文指導」によって必要な研究指導を行い、指導教員以外の教員からも助言を受けるために修士論文の「中間報告会」を設ける。

入学者受け入れの方針

経済学研究科は、次の方針により、博士課程前期課程への入学者を受け入れる。

  1. 本課程の学修に必要な経済学(経済理論・応用経済・歴史)の一定の基礎学力と明確な研究計画を有していること。
  2. 本課程の学修において必要な専門知識や研究能力を身につけたいと考えている意欲を有すること。
  3. これまでの社会経験をもとに学問研究を深めることによって社会貢献を志したいという目標をもっていること。

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博士課程後期課程

学位授与の方針

経済学研究科は、博士課程後期課程において、所定の履修方法に従って12単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで提出した博士論文の審査及び最終試験によって、次の学修成果を達成した者に、「博士(経済学)」の学位を授与する。

  1. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する幅広い視野、専門的な知識及び思考力を有すること。
  2. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する研究課題について、高度に専門的で、学術的な価値の高い知見を有すること。
  3. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する学術研究の継続的遂行および成果の公表にむけて、自立した研究者として必要な知識、技能、意欲を有すること。

教育課程編成・実施の方針

経済学研究科は、博士課程後期課程において、学位授与の方針に定めた学修成果を達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

  1. 学位授与の方針に定めた学修成果1及び2を達成することを主たる目的として、「経済学特別演習A」及び「経済学特別演習B」を置き、必修とする。
  2. 学位授与の方針に定めた学修成果3を達成することを主たる目的として、「論文指導」を置き必修とするとともに、研究指導を行う。

入学者受け入れの方針

経済学研究科は、次の点を確認することにより、博士課程後期課程への入学者を受け入れる。

  1. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する研究者を目指すという明確な目標と研究課題を有すること。
  2. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する高度な専門的な知識を有すること。
  3. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する研究課題に関して、専門的で学術的価値のある知見を有すること。

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経済学研究科「教員組織の編制方針」

経済学研究科は、次の方針のもとに、教員組織を編制する。

  1. 経済学研究科の専任教員は、「東北学院大学教員採用の基本方針」において求められている能力、資質を有する者として採用された本学専任教員の中から、審査により経済学研究科の専任教員として適格であると認められた者をもって組織する。
  2. 1の審査は、博士課程前期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導における適格性という観点から、研究及び教育上の業績審査によって行う。
  3. 博士課程前期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導には、前期課程のすべての専任教員があたる。
  4. 博士課程後期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導には、前期課程専任教員のうち、研究及び教育上の業績に関する審査により、後期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導に適格であると認められた者があたる。
  5. 非常勤教員は、専任教員と同じ基準による審査により、前期課程、後期課程それぞれにおける授業科目の担当及び学生の研究教育指導に適格であると認められた者をもって組織する。
  6. 1、4、5に係る審査基準と手続きに関する規定の決定と変更、それに基づいた個別的審査については、経済学研究科委員会が行い、大学院委員会の承認を得る。
このページの内容に関するお問い合わせ
東北学院大学 学務部教務課
〒980-8511 宮城県仙台市青葉区土樋一丁目3-1
TEL.022-264-6365
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