東北学院大学

大学院 工学研究科

教学上の方針

工学研究科「教学上の方針」

博士前期課程
学位授与の方針
2024年度以降入学生適用

工学研究科は、博士前期課程において、所定の履修方法に従って必要となる単位数以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで提出した修士論文の審査及び最終試験によって、次の学修成果を達成したと認められる者に、「修士(工学)」の学位を授与する。

  1. 工学に関する幅広い視野、基本的な知識及び思考力を有すること。
  2. 工学に関するいくつかの特定テーマについて専門的な知識を有すること。
  3. 工学に関する研究課題について、専門的で学術的な価値のある知見を有すること。
  4. 工学に関する学術研究について、研究者として必要な知識、技能を活用して論文を作成し、その実行方法と研究成果を公表できること。
2023年度入学生まで

工学研究科は、博士前期課程において、所定の履修細則に従って32単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで提出した修士論文の審査及び最終試験によって、次の学修成果が確認できた者に、「修士(工学)」の学位を授与する。

  1. 工学に関する幅広い視野、基本的な知識及び思考力を有する。
  2. 工学に関するいくつかの特定テーマについて専門的な知識を有する。
  3. 工学に関する研究課題について、専門的で学術的な価値のある知見を有する。
  4. 工学に関する学術研究の遂行及び成果の公表にむけて、研究者として必要な知識、技能、意識を有する。
教育課程編成・実施の方針
2024年度以降入学生適用

工学研究科は、博士前期課程において、学位授与の方針に定めた学修成果を確実に達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

  1. 学位授与の方針に定めた学修成果1を達成することを主たる目的として、専攻ごとの科目だけでなく、関連する他専攻科目の履修も可能とする。
  2. 学位授与の方針に定めた学修成果2及び3を達成することを主たる目的として、「工学修士研修」と「工学特別演習」を設け、必要な研究指導を提供する。
  3. 研究指導においては、口頭発表、修士論文の執筆を通じて研究者として必要な能力を養う。
  4. 学位授与の方針に定めた学修成果4を達成することを主たる目的として、「修士論文」を要件とし、更に「技術経営特論」と「知的財産特論」を提供し、いずれかを必修とする。
2023年度入学生まで

工学研究科は、博士前期課程において、学位授与の方針に定めた学修成果を達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

  1. 学位授与の方針に定めた学修成果1を達成することを主たる目的として、専攻別の科目を置くほか,関連科目として他専攻の科目の履修も可能とする。
  2. 学位授与の方針に定めた学修成果2、3を達成することを主たる目的として、「工学修士研修」及び「工学特別演習」を置き、必要な研究指導を行う。
  3. 学位授与の方針に定めた学修成果4を達成することを主たる目的として、「修士論文」を課すほか、「技術経営特論」及び「知的財産特論」を置き、いずれか1科目を必修とする。
入学者受け入れの方針
2024年度以降入学生適用

工学研究科は、次の点を確認することにより、博士前期課程への入学者を受け入れる。

  1. 専門分野を学ぶための基礎学力と柔軟な思考能力及び自主的に学ぶ姿勢を有していること。
  2. 専門分野の将来的な社会の変化、科学技術の進展に強く関わる情熱を持ち、自ら問題を見出し、解決しようとする意欲を有すること。
  3. 専門知識と洞察力を身につけ、国際的視野のもとに社会の発展に貢献したい意思を持っていること。
2023年度入学生まで

工学研究科は、次の点を確認することにより、博士前期課程への入学者を受け入れる。

  1. 専門分野を学ぶための基礎学力と柔軟な思考能力及び自主的に学ぶ姿勢を有する。
  2. 専門分野の将来的な社会の変化、科学技術の進展に強く関わる情熱を持ち、自ら問題を見出し、解決しようとする意欲を有する。
  3. 専門知識と洞察力を身につけ、国際的視野のもとに社会の発展に貢献したい意思を有する。
博士後期課程
学位授与の方針
2024年度以降入学生適用

工学研究科は、博士後期課程において、所定の履修方法に従って必要となる単位数以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで提出した博士論文の審査及び最終試験によって、次の学修成果を達成したと認められる者に、「博士(工学)」の学位を授与する。

  1. 工学に関する幅広い視野、専門的な知識及び思考力を有すること。
  2. 工学に関する高度な専門知識を用いて、工学分野の諸問題について理論的、実験的に解析できること。
  3. 工学に関する研究課題について、高度に専門的で、学術的な価値の高い知見を有すること。
  4. 工学に関する学術研究について、自立した研究者として必要な知識、技能を活用して論文を作成し、その実行方法と研究成果を公表できること。
2023年度入学生まで

工学研究科は、博士後期課程において、所定の履修細則に従って16単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで提出した博士論文の審査及び最終試験によって、次の学修成果が確認できた者に、「博士(工学)」の学位を授与する。

  1. 工学に関する幅広い視野、専門的な知識及び思考力を有する。
  2. 工学に関する研究課題について、高度に専門的で、学術的な価値の高い知見を有する。
  3. 工学に関する学術研究の継続的遂行及び成果の公表にむけて、自立した研究者として必要な知識、技能、意識を有する。
教育課程編成・実施の方針
2024年度以降入学生適用

工学研究科は、博士後期課程において、学位授与の方針に定めた学修成果を確実に達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

  1. 学位授与の方針に定めた学修成果1を達成することを主たる目的として、学際基盤科目を置く。また、「技術経営特論」及び「知的財産特論」について、前期課程で修得していない場合、いずれか1科目を必修とする。
  2. 学位授与の方針に定めた学修成果2を達成することを主たる目的として、「工学博士研修」を置き必修とする。また、「インターンシップ研修」、「工学特別研修」及び「工学特別実習」を置く。
  3. 学位授与の方針に定めた学修成果3を達成することを主たる目的として、「博士論文」を課し、必要な研究指導を行う。
  4. 学位授与の方針に定めた学修成果4を達成することを主たる目的として、口頭発表、博士論文の執筆を通じて研究指導を行い、研究者として必要な高度な能力を養う。
2023年度入学生まで

工学研究科は、博士後期課程において、学位授与の方針に定めた学修成果を達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

  1. 学位授与の方針に定めた学修成果1を達成することを主たる目的として、学際基盤科目を修得する。また、「技術経営特論」及び「知的財産特論」について、前期課程で修得していない場合,いずれか1科目を必修とする。
  2. 学位授与の方針に定めた学修成果2を達成することを主たる目的として、「工学博士研修」を置き必修とする。また「インターンシップ研修」、「工学特別研修」及び「工学特別実習」を置く。
  3. 学位授与の方針に定めた学修成果3を達成することを主たる目的として、「博士論文」を課し、必要な研究指導を行う。
入学者受け入れの方針
2024年度以降入学生適用

工学研究科は、次の点を確認することにより、博士後期課程への入学者を受け入れる。

  1. この課程の目的である工学に関する研究者の養成に合致する入学志望動機と研究課題を有していること。
  2. この課程における学修に必要な、高い水準の一般的学力(外国語を含む。)を有すること。
  3. この課程における学修に必要な、研究課題に関して高度に専門的で学術的価値のある知識を持っていること。
2023年度入学生まで

工学研究科は、次の点を確認することにより、博士後期課程への入学者を受け入れる。

  1. 工学に関する研究者の養成という、この課程の目的に合致する入学志望動機と研究課題を有する。
  2. この課程における学修に必要な、高い水準の一般的学力(外国語を含む。)を有する。
  3. この課程における学修に必要な、工学に関する高度に専門的な知識を有する。
  4. 研究課題に関して、専門的で学術的価値のある知見を有する。

工学研究科「教員組織の編制方針」

工学研究科は、次の方針のもとに、教員組織を編制する。

  1. 工学研究科の専任教員は、「東北学院大学教員採用の基本方針」において求められている能力、資質及び「東北学院大学教員に求める基本姿勢」において求められる基本的な姿勢を有する者として採用された本学専任教員の中から、審査により工学研究科の専任教員として適格であると認められた者をもって組織する。
  2. 1の審査は、博士前期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導における適格性の観点から、研究及び教育上の業績審査によって行う。
  3. 博士前期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導には、前期課程以上の適格性を有する専任教員があたる。
  4. 博士後期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導には、専任教員のうち、研究及び教育上の業績に関する審査により、後期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導に適格であると認められた者があたる。なお、原則的に5年に一度教員資格継続審査を行い、適格性を判定する。
  5. 専任教員以外の教員は、専任教員と同じ基準による審査により、前期課程、後期課程それぞれにおける授業科目の担当及び学生の研究教育指導に適格であると認められた者をもって組織する。
  6. 1、4、5に係る審査基準と手続きに関する規定の決定と変更、それに基づいた個別的審査については、工学研究科委員会が行い、大学院委員会の承認を得る。