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カリキュラム
経済学専攻〔前期課程〕※2025年度版
研究科基礎
授業科目 単位 授業科目 単位 経済学特論 2 リサーチリテラシー特論 2 研究科講義
経済理論
授業科目 単位 授業科目 単位 ミクロ経済学特論Ⅰ 2 ゲーム理論特論Ⅰ 2 ミクロ経済学特論Ⅱ 2 ゲーム理論特論Ⅱ 2 マクロ経済学特論Ⅰ 2 経済政策論特論Ⅰ 2 マクロ経済学特論Ⅱ 2 経済政策論特論Ⅱ 2 社会経済学特論Ⅰ 2 国際経済論特論Ⅰ 2 社会経済学特論Ⅱ 2 国際経済論特論Ⅱ 2 産業組織論特論Ⅰ 2 実験経済学特論Ⅰ 2 産業組織論特論Ⅱ 2 実験経済学特論Ⅱ 2 経済統計
授業科目 単位 授業科目 単位 経済モデル・シミュレーション特論Ⅰ 2 産業連関分析特論Ⅰ 2 経済モデル・シミュレーション特論Ⅱ 2 産業連関分析特論Ⅱ 2 計量経済学特論Ⅰ 2 経済統計学特論Ⅰ 2 計量経済学特論Ⅱ 2 経済統計学特論Ⅱ 2 応用経済
授業科目 単位 授業科目 単位 東北経済論特論Ⅰ 2 地方財政論特論Ⅰ 2 東北経済論特論Ⅱ 2 地方財政論特論Ⅱ 2 日本経済論特論Ⅰ 2 社会政策論特論Ⅰ 2 日本経済論特論Ⅱ 2 社会政策論特論Ⅱ 2 国際金融論特論Ⅰ 2 社会保障論特論Ⅰ 2 国際金融論特論Ⅱ 2 社会保障論特論Ⅱ 2 都市経済学特論Ⅰ 2 環境経済論特論Ⅰ 2 都市経済学特論Ⅱ 2 環境経済論特論Ⅱ 2 開発経済学特論Ⅰ 2 経済地理学特論Ⅰ 2 開発経済学特論Ⅱ 2 経済地理学特論Ⅱ 2 情報経済論特論Ⅰ 2 地域社会論特論Ⅰ 2 情報経済論特論Ⅱ 2 地域社会論特論Ⅱ 2 財政学特論Ⅰ 2 現代社会論特論Ⅰ 2 財政学特論Ⅱ 2 現代社会論特論Ⅱ 2 歴史
授業科目 単位 授業科目 単位 西洋経済史特論Ⅰ 2 日本経済史特論Ⅰ 2 西洋経済史特論Ⅱ 2 日本経済史特論Ⅱ 2 研究科演習
経済理論
授業科目 単位 授業科目 単位 マクロ経済学演習 4 経済政策論演習 4 社会経済学演習 4 実験経済学演習 4 ゲーム理論演習 4 経済統計
授業科目 単位 経済統計学演習 4 応用経済
授業科目 単位 授業科目 単位 日本経済論演習 4 社会政策論演習 4 国際金融論演習 4 社会保障論演習 4 都市経済学演習 4 環境経済論演習 4 開発経済学演習 4 経済地理学演習 4 情報経済論演習 4 地域社会学演習 4 財政学演習 4 現代社会論演習 4 地方経済論演習 4 歴史
授業科目 単位 授業科目 単位 西洋経済史演習 4 日本経済史演習 4 授業科目 単位 研究科論文指導 4 -
研究指導計画
博士課程前期課程における研究指導計画
2年次必須の「研究科論文指導」では学位論文の完成を目指して、2年次の前期と後期に指導教員を中心とした指導を行う。修士論文の完成に向けては、指導教員（論文審査で主査となる）以外に、1名の論文審査で副査に予定されている教員も修士論文の作成に係る指導と助言を行う。
入学試験時
面接試験の時に学生の研究関心を確認する。
1年次
4月 研究科ガイダンスを行い、各大学院生が提出した「研究計画書」に基づき、指導教員を決定する。
各大学院生は、主指導教員・副指導教員から履修科目ついての指導を受ける。当該指導教員が担当する「演習」、または「特論Ⅰ」、「特論Ⅱ」を履修し、その助言を受けて研究テーマに適合する履修科目を決定し、履修登録する。
「演習」、または「特論Ⅰ」、「特論Ⅱ」では各大学院生の学位論文の作成に必要な基礎的技術や視点を学び、個別の研究テーマの明確化作業を一年間通じて行う。9月 各大学院生は、個別の研究テーマに基づく研究の進行状況について報告し、指導教員の確認を受ける。 2月 各大学院生は、「研究経過報告書」を作成し、指導教員に提出する。 2年次
4月 研究科ガイダンスを行う。
各大学院生は、1年次に引き続き指導教員が担当する「研究科論文指導」を履修し、またその助言を受けて2年次の履修科目を決定・登録する。
修士論文の研究計画の作成し、また修士論文の題目を提出する。9、10月 修士論文の中間報告を行う。指導教員を含む本研究科の全教員から指導と助言を受ける。 1月 修士論文の提出 2月 論文査読ならびに口述試験による最終試験を実施し、論文審査結果報告書を提出する。その結果に基づき、経済学研究科委員会及び大学院委員会で合否を決定する。 学位（修士）論文審査基準・体制
(1) 論文審査および最終試験の審査基準
経済学研究科の学位授与の方針により、博士課程前期課程では以下の4基準により、論文審査と口述試験による最終審査をもって、修士の学位審査を行う。
- 経済・社会の諸問題に関する多角的な視点及び基本的な知識を有すること（2024年度までのＤＰ１、2025年度以降のＤＰ１）。
- 経済・社会の事象や問題について理論的、実証的又は歴史的に分析すること（2024年度までのＤＰ２、2025年度以降のＤＰ２）。
- 経済・社会の諸問題に関する研究課題について、専門的で学術的な価値のある知見を有し、課題解決策を提案できること（2024年度までのＤＰ３、2025年度以降のＤＰ３）。
- 経済・社会に関する諸問題に、経済学の知識を活用して学術研究を遂行し、研究成果の公表にむけて、研究者として必要な知識、技能、意欲を有すること（2024年度までのＤＰ４、2025年度以降のＤＰ４）。
これらの審査基準に関しては、入学式直後に実施される経済学研究科ガイダンスにおいて配布資料をもとに研究科長より説明がなされる。さらに、1年次から2年次にかけて論文題目を決定する際にも、指導教員からあらためて審査基準に関しての指導がなされ、基準を満たしていない学位論文は不合格と判定されることも周知される。
(2) 審査体制
本研究科では、学位論文審査に際して、論文審査委員（主査1名、副査1名）が選任され、論文審査と最終試験（口述試験）が実施される。審査委員は、その審査結果を研究科委員会に報告し、研究科委員会での審議によって合否が決定されることになる。研究科長はこの結果を学長に報告し、学長は大学院委員会で審議の後、学位（修士）を授与する。