アクセス概要
2025年4月より、経済学研究科は経済学専攻と経済データサイエンス専攻の2つの専攻を有する研究科になります。経済学専攻では、経済学の学問的な深化を図ることが、経済データサイエンス専攻では、東北地域が有する課題を解決する方法を学ぶことができ、ともに少人数教育をその特徴としています。これは指導教員、副指導教員の2名体制で懇切丁寧に指導することにより、可能となっています。多様な専門を持つ研究者が、研究および地域の課題解決に高い意欲を持つ学生の目標を達成させます。
理念・目的
経済学研究科は、キリスト教による人格教育を基礎として、経済学の知識を修得することにより社会の発展に寄与し、課題解決力に富む人材、地域経済の推進力となって活躍する人材を養成する。
教育目標
経済学研究科は、経済・社会の諸問題に関する多角的な視点及び基本的な知識と、経済学に関する高度で専門的な知識を有し、課題解決策を提案することによって、社会に貢献できる能力を身につける。その知識を活用して得られた研究成果を公表し、専門的で学術的価値のある知見を得る。
経済学研究科「教員組織の編制方針」
経済学研究科は、次の方針のもとに、教員組織を編制する。
- 経済学研究科の専任教員は、「東北学院大学教員採用の基本方針」において求められている能力、資質及び「東北学院大学教員に求める基本姿勢」において求められる基本的な姿勢を有する者として採用された本学専任教員の中から、審査により経済学研究科の専任教員として適格であると認められた者をもって組織する。
- 1の審査は、博士前期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導における適格性という観点から、研究及び教育上の業績審査によって行う。
- 博士前期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導には、前期課程のすべての専任教員があたる。
- 博士後期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導には、前期課程専任教員のうち、研究及び教育上の業績に関する審査により、後期課程における授業科目の担当及び学生の研究教育指導に適格であると認められた者があたる。
- 非常勤教員は、専任教員と同じ基準による審査により、前期課程、後期課程それぞれにおける授業科目の担当及び学生の研究教育指導に適格であると認められた者をもって組織する。
- 1、4、5に係る審査基準と手続きに関する規定の決定と変更、それに基づいた個別的審査については、経済学研究科委員会が行い、大学院委員会の承認を得る。
お問い合わせ
経済学研究科メールアドレス：keizai_grad@mail.tohoku-gakuin.ac.jp