本専攻の教育は、経済学を高いレベルで研究できる人材を育成することを目標としています。現在の経済社会は様々な問題が生じています。学生が現実を見てこれを把握するだけでなく、これを高いレベルで歴史・制度を読み解き、高度な理論モデルおよび実証的手法を用いて研究することが重要となっています。そのため、研究教育課程は、経済学の理論、歴史、応用経済、政策という幅広い分野で、複数教員(主指導教員・副指導教員)による研究指導体制という形をとっています。
本専攻の大学院生には「多様性」という特徴があります。出身大学は国内外と多彩で、しかも社会人も加わって幅広い年齢層の学生がいます。これまでの博士課程前期課程修了者の主な進路は博士課程後期課程ヘの進学のほか、高校教員、公務員、一般企業への就職などです。博士課程修了者は大学教員、高校教員、公務員などが主な進路です。本専攻は単なる研究者にとどまらず経済・社会問題を解決する力を有する人材、信頼される指導力と実行力を持つ人材、地域経済の推進力となって活躍する人材を育成できています。そのための指導体制は、徹底的な少人数教育です。現代の高度に発展した経済学を、専門分野を熟知した研究者が丁寧に指導を行うことで、将来の経済社会を担う人材を育成することを可能としています。
また、本専攻では海外からの留学生の受け入れを積極的に進めています。留学生と日本人学生が相互に理解を深め議論を行うことで、相互の研究力だけでなく、コミュニケーションカの育成にもつながっています。