博士課程前期課程 - 理念・目的　教学上の方針

理念・目的

　経済学専攻博士課程前期課程は、経済・社会の諸問題に関する多角的な視点及び基本的な知識を持ち、理論的、実証的又は歴史的に分析し、課題解決策を提案できる人材として、研究者、教員、専門職員、企業人など幅広い人材を育成する。

教育目標

　経済学専攻博士課程前期課程は、理念・目的に示した人材を養成するために、次に示す教育を行う。

1. 経済・社会の諸問題に関する多角的な視点及び基本的な知識を身につける。
2. 経済学に関する高度で専門的な知識を有し、理論的、実証的又は歴史的に課題解決策を提案することによって社会に貢献できる能力を身につける。
3. 経済学の知識を活用して得られた研究成果を公表し、専門的で学術的価値のある知見を得る。

学位授与の方針

　経済学研究科は、博士課程前期課程において、所定の履修方法に従って32単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで提出した修士論文の審査及び最終試験によって、次の学修成果を達成した者に、「修士（経済学）」の学位を授与する。

1. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する幅広い視野、基本的な知識及び思考力を有すること。
2. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関するいくつかの特定テーマについて専門的な知識を有すること。
3. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する研究課題について、専門的で学術的な価値のある知見を有すること。
4. 経済学(経済理論・応用経済・歴史)に関する学術研究の遂行および成果の公表にむけて、研究者として必要な知識、技能、意欲を有すること。

教育課程編成・実施の方針

　経済学研究科は、博士課程前期課程において、学位授与の方針に定めた学修成果を達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

1. 学位授与の方針に定めた学修成果1及び2を達成することを主たる目的として、1年次に選択必修科目として「研究科基礎」科目を置くとともに、研究科講義科目として「経済理論」科目、｢応用経済｣科目、｢歴史｣科目を置く。
2. 学位授与の方針に定めた学修成果3を達成することを主たる目的として、1年次から「研究科演習」科目を置くとともに、必要な研究指導を行う。
3. 学位授与の方針に定めた学修成果4を達成することを主たる目的として、1年次の「研究科演習」科目に加えて2年次の｢研究科論文指導｣によって必要な研究指導を行い、指導教員以外の教員からも助言を受けるために修士論文の「中間報告会」を設ける。
4. 研究指導においては、主指導教員を中心として複数教員体制を採り、データ収集・分析、文章作成、口頭発表、修士論文の執筆を通じて、研究者として必要な能力を身につけることができるよう、指導を行う。

入学者受け入れの方針

　経済学研究科は、次の方針により、博士課程前期課程への入学者を受け入れる。

1. 本課程の学修に必要な経済学(経済理論・応用経済・歴史)の一定の基礎学力と明確な研究計画を有していること。
2. 本課程の学修において必要な専門知識や研究能力を身につけたいと考えている意欲を有すること。
3. これまでの社会経験をもとに学問研究を深めることによって社会貢献を志したいという目標をもっていること。

理念・目的

　キリスト教による人格教育を基礎として、経済学の理論及び応用を教授し、専攻分野の研究能力を養うことによって、研究者、教員、専門職、企業人など幅広い人材を育成し、社会の進展に寄与する。

1. グローバル化、情報化、知識集約化が進み、さらにその進展、流動化が進行し不確実化も予想される環境の下で人間の基本的な経済活動を合目的的に実現していくための理論と応用を学ぶとともに発展させ、社会に役立てる。
2. 経済学に関する冷静な思考とアーキテクチャーを考究・習熟することにより、人類・社会の発展と福祉に寄与する。

教育目標

　主指導教員及び副指導教員による教育の下、広い分野の学識を授け、高度の専門性を要する職業等に必要な能力又は専攻分野における研究能力を養う。

1. 理論、政策、歴史、及び数量分析手法に関するカリキュラムを通して、国内外における大学、研究所の教員や研究スタッフを養成する。
2. 経営学研究科経営学専攻と連携して、税理士、中小企業診断士、経営コンサルタント、ファイナンシャル・プランナー、及び事業主を養成する。
3. 海外から研究者や留学生の受け入れも積極的に進め、姉妹校、提携校を軸に、欧米、アジア、オセアニアとのつながりを急速に深めつつ、グローバルな視点での国際的な共同研究及び教育を行う。
4. 「開かれた大学院」として、「東北産業経済研究所」、「社会福祉研究所」、及び「経営研究所」と共同で、オープン・カレッジ、各種シンポジウム、公開学術講演会などを定期的に開催し、地域と連携した社会教育にも貢献するとともに、変化する時代を読み取るよう努める。

学位授与の方針

　経済学研究科は、博士課程前期課程において、所定の履修方法に従って32単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえで提出した修士論文の審査及び最終試験によって、次の学修成果を達成した者に、「修士（経済学）」の学位を授与する。

1. 経済学（経済理論・応用経済・歴史）に関する幅広い視野、基本的な知識及び思考力を有すること。
2. 経済学（経済理論・応用経済・歴史）に関するいくつかの特定テーマについて専門的な知識を有すること。
3. 経済学（経済理論・応用経済・歴史）に関する研究課題について、専門的で学術的な価値のある知見を有すること。
4. 経済学（経済理論・応用経済・歴史）に関する学術研究の遂行および成果の公表にむけて、研究者として必要な知識、技能、意欲を有すること。

教育課程編成・実施の方針

　経済学研究科は、博士課程前期課程において、学位授与の方針に定めた学修成果を達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

1. 学位授与の方針に定めた学修成果1及び2を達成することを主たる目的として、1年次に選択必修科目として「研究科基礎」科目を置くとともに、研究科講義科目として「経済理論」科目、「応用経済」科目、「歴史」科目を置く。
2. 学位授与の方針に定めた学修成果3を達成することを主たる目的として、1年次から「研究科演習」科目を置くとともに、必要な研究指導を行う。
3. 学位授与の方針に定めた学修成果4を達成することを主たる目的として、1年次の「研究科演習」 科目に加えて2年次の「研究科論文指導」によって必要な研究指導を行い、指導教員以外の教員からも助言を受けるために修士論文の「中間報告会」を設ける。

入学者受け入れの方針

　経済学研究科は、次の方針により、博士課程前期課程への入学者を受け入れる。

1. 本課程の学修に必要な経済学(経済理論・応用経済・歴史)の一定の基礎学力と明確な研究計画を有していること。
2. 本課程の学修において必要な専門知識や研究能力を身につけたいと考えている意欲を有すること。
3. これまでの社会経験をもとに学問研究を深めることによって社会貢献を志したいという目標をもっていること。