(1)機械工学専攻
前期課程
| 授業科目 |
単位 |
| 固体変形工学特論 |
2 |
| 材料評価工学特論 |
2 |
| 機能材料工学特論 |
2 |
| 破壊システム工学特論 |
2 |
| 生体機械工学特論 |
2 |
| 機械力学特論 |
2 |
| 機械加工学特論 |
2 |
| オプトメカトロニクス特論 |
2 |
| 応用熱工学特論 |
2 |
| エネルギー変換工学特論 |
2 |
| 流体工学特論 |
2 |
| 数値流体力学特論 |
2 |
| 授業科目 |
単位 |
| 計測信号処理特論 |
2 |
| ヒューマン・マシンシステム特論 |
2 |
| 適応システム特論 |
2 |
| システム制御工学特論 |
2 |
| 画像計測工学特論 |
2 |
| 技術経営特論 |
2 |
| 知的財産特論 |
2 |
| 特別講義 |
2 |
| 工学特別演習 |
6 |
| 工学修士研修 |
10 |
| 関連科目 |
|
履修方法
- 2年以上在学して、工学特別演習（6単位）及び工学修士研修（10単位）を必修とし、技術経営特論（2単位）又は知的財産特論（2単位）のいずれか1科目の修得を含め、合計32単位以上を修得しなければならない。
さらに必要な研究指導を受けた上、修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。
-
研究指導教員及び当該授業科目の担当教員の承認があれば、関連科目として、次のとおり授業科目を履修し単位を修得することができる。ただし、関連科目の履修が修了要件に含められるのは、合わせて4科目8単位までとする。
- ア 工学研究科の他の専攻に開設されている授業科目
- イ 工学研究科委員会が認める授業科目
在学期間に関しては、優れた研究業績を上げたと認められる者は、1年以上の在学期間で足りるものとする。
後期課程
平成29年度入学者より適用
| 学際基盤科目 |
単位 |
| 電力系統工学特論 |
2 |
| コンピュータネットワーク特論 |
2 |
| 情報通信工学特論 |
2 |
| マルチメディア特論 |
2 |
| 半導体特論 |
2 |
| スピントロニクス工学特論 |
2 |
| 制御工学特論 |
2 |
| 生体電子工学特論 |
2 |
| 連続体力学特論 |
2 |
| 専門科目 |
単位 |
| 環境共生型地域設備計画特論 |
2 |
| 耐震・防災工学特論 |
2 |
| 環境生物工学特論 |
2 |
| 関連科目 |
|
| インターンシップ研修 |
1 |
| 工学特別研修 |
1 |
| 工学特別実習 |
2 |
| 工学博士研修 |
8 |
履修方法
3年以上在学し、授業科目について次により16単位以上を修得し、かつ、指導教授の指導の下に必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者と認められる場合には、前期課程又は修士課程における在学期間と合わせて3年以上在学すれば足りるものとする。
- 工学博士研修8単位を含め専門科目10単位以上、学際基盤科目4単位以上で総計16単位以上修得しなければならない。
- 学際基盤科目における「関連科目」とは、工学研究科各専攻前期課程に開講されている授業科目(特別講義を含。)及び工学研究科委員会が認める授業科目であり、履修に際しては研究指導教員及び当該授業科目担当教員の承認により履修し単位を修得することができる。ただし、修了要件に含められる単位数は、他専攻開講科目については4単位まで、自専攻開講科目については2単位までとする。
- 前期課程に開講されている「知的財産特論」及び「技術経営特論」については、前期課程で修得していない場合、他専攻開講の関連科目として扱い、いずれかの1科目を必ず修得しなければならない。なお、両方修得することが望ましい。
(2)電気工学専攻
前期課程
| 授業科目 |
単位 |
| 電気回路学特論 |
2 |
| 電磁気学特論 |
2 |
| 電磁エネルギー変換工学特論 |
2 |
| 高電圧工学特論 |
2 |
| 電力系統工学特論 |
2 |
| 制御工学特論 |
2 |
| 磁気応用工学特論 |
2 |
| 生体電磁工学特論 |
2 |
| パワーエレクトロニクス特論 |
2 |
| 情報信号処理特論 |
2 |
| 暗号・セキュリティ工学特論 |
2 |
| コンピュータネットワーク特論 |
2 |
| 授業科目 |
単位 |
| 情報通信工学特論 |
2 |
| 環境電磁工学特論 |
2 |
| 電子応用特論 |
2 |
| マルチメディア特論 |
2 |
| 電気学術英語 |
2 |
| 技術経営特論 |
2 |
| 知的財産特論 |
2 |
| 特別講義 |
|
| 工学特別演習 |
6 |
| 工学修士研修 |
10 |
| 関連科目 |
|
履修方法
- 2年以上在学して、工学特別演習（6単位）及び工学修士研修（10単位）を必修とし、技術経営特論（2単位）又は知的財産特論（2単位）のいずれか1科目の修得を含め、合計32単位以上を修得しなければならない。
さらに必要な研究指導を受けた上、修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。
-
研究指導教員及び当該授業科目の担当教員の承認があれば、関連科目として次のとおり授業科目を履修し単位を修得することができる。ただし、関連科目の履修が修了要件に含められるのは、合わせて4科目8単位までとする。
- ア 工学研究科の他の専攻に開設されている授業科目
- イ 工学研究科委員会が認める授業科目
在学期間に関しては、優れた研究業績を上げたと認められる者は、1年以上の在学期間で足りるものとする。
後期課程
平成29年度入学者より適用
| 学際基盤科目 |
単位 |
| 機能材料工学特論 |
2 |
| 機械力学特論 |
2 |
| 流体工学特論 |
2 |
| ヒューマン・マシンシステム特論 |
2 |
| 半導体特論 |
2 |
| スピントロニクス工学特論 |
2 |
| 制御工学特論 |
2 |
| 生体電子工学特論 |
2 |
| 連続体力学特論 |
2 |
| 専門科目 |
単位 |
| 環境共生型地域設備計画特論 |
2 |
| 耐震・防災工学特論 |
2 |
| 環境水理学特論 |
2 |
| 関連科目 |
|
| インターンシップ研修 |
1 |
| 工学特別研修 |
1 |
| 工学特別実習 |
2 |
| 工学博士研修 |
8 |
履修方法
3年以上在学し、授業科目について次により16単位以上を修得し、かつ、指導教授の指導の下に必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者と認められる場合には、前期課程又は修士課程における在学期間と合わせて3年以上在学すれば足りるものとする。
- 工学博士研修8単位を含め専門科目10単位以上、学際基盤科目4単位以上で総計16単位以上修得しなければならない。
- 学際基盤科目における「関連科目」とは、工学研究科各専攻前期課程に開講されている授業科目(特別講義を含。)及び工学研究科委員会が認める授業科目であり、履修に際しては研究指導教員及び当該授業科目担当教員の承認により履修し単位を修得することができる。ただし、修了要件に含められる単位数は、他専攻開講科目については4単位まで、自専攻開講科目については2単位までとする。
- 前期課程に開講されている「知的財産特論」及び「技術経営特論」については、前期課程で修得していない場合、他専攻開講の関連科目として扱い、いずれかの1科目を必ず修得しなければならない。なお、両方修得することが望ましい。
(3)電子工学専攻
前期課程
| 授業科目 |
単位 |
| 先端電子材料特論 |
2 |
| 半導体特論 |
2 |
| 光電子材料工学特論 |
2 |
| ナノデバイス工学特論 |
2 |
| スピントロニクス工学特論 |
2 |
| 応用電子工学特論 |
2 |
| 計測工学特論 |
2 |
| 光量子エレクトロニクス特論 |
2 |
| 電子計測工学特論 |
2 |
| 弾性波工学特論 |
2 |
| 制御工学特論 |
2 |
| 授業科目 |
単位 |
| 生体電子工学特論 |
2 |
| 情報伝送工学特論 |
2 |
| 電子数理学特論 |
2 |
| 応用技術英語 |
2 |
| 技術経営特論 |
2 |
| 知的財産特論 |
2 |
| 特別講義 |
|
| 工学特別演習 |
6 |
| 工学修士研修 |
10 |
| 関連科目 |
|
履修方法
- 2年以上在学して、工学特別演習（6単位）及び工学修士研修（10単位）を必修とし、技術経営特論（2単位）又は知的財産特論（2単位）のいずれか1科目の修得を含め、合計32単位以上を修得しなければならない。
さらに必要な研究指導を受けた上、修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。
-
研究指導教員及び当該授業科目の担当教員の承認があれば、関連科目として次のとおり授業科目を履修し単位を修得することができる。ただし、関連科目の履修が修了要件に含められるのは、合わせて4科目8単位までとする。
- ア 工学研究科の他の専攻に開設されている授業科目
- イ 工学研究科委員会が認める授業科目
在学期間に関しては、優れた研究業績を上げたと認められる者は、1年以上の在学期間で足りるものとする。
後期課程
平成29年度入学者より適用
| 学際基盤科目 |
単位 |
| 機能材料工学特論 |
2 |
| 機械力学特論 |
2 |
| 流体工学特論 |
2 |
| ヒューマン・マシンシステム特論 |
2 |
| 電力系統工学特論 |
2 |
| コンピュータネットワーク特論 |
2 |
| 情報通信工学特論 |
2 |
| マルチメディア特論 |
2 |
| 連続体力学特論 |
2 |
| 専門科目 |
単位 |
| 環境共生型地域設備計画特論 |
2 |
| 耐震・防災工学特論 |
2 |
| 環境生物工学特論 |
2 |
| 関連科目 |
|
| インターンシップ研修 |
1 |
| 工学特別研修 |
1 |
| 工学特別実習 |
2 |
| 工学博士研修 |
8 |
履修方法
3年以上在学し、授業科目について次により16単位以上を修得し、かつ、指導教授の指導の下に必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者と認められる場合には、前期課程又は修士課程における在学期間と合わせて3年以上在学すれば足りるものとする。
- 工学博士研修8単位を含め専門科目10単位以上、学際基盤科目4単位以上で総計16単位以上修得しなければならない。
- 学際基盤科目における「関連科目」とは、工学研究科各専攻前期課程に開講されている授業科目(特別講義を含。)及び工学研究科委員会が認める授業科目であり、履修に際しては研究指導教員及び当該授業科目担当教員の承認により履修し単位を修得することができる。ただし、修了要件に含められる単位数は、他専攻開講科目については4単位まで、自専攻開講科目については2単位までとする。
- 前期課程に開講されている「知的財産特論」及び「技術経営特論」については、前期課程で修得していない場合、他専攻開講の関連科目として扱い、いずれかの1科目を必ず修得しなければならない。なお、両方修得することが望ましい。
(4)環境建設工学専攻
前期課程
| 授業科目 |
単位 |
| 連続体力学特論 |
2 |
| コンクリート材料・劣化診断特論 |
2 |
| コンクリート構造工学特論 |
2 |
| 地盤力学特論 |
2 |
| 地盤動力学特論 |
2 |
| 環境生物工学特論 |
2 |
| 環境保全工学特論 |
2 |
| 環境化学特論 |
2 |
| 環境共生型地域設備計画特論 |
2 |
| 応用水理学特論 |
2 |
| 耐震・防災工学特論 |
2 |
| 構造工学特論 |
2 |
| 授業科目 |
単位 |
| 構造振動学特論 |
2 |
| 建築計画学特論 |
2 |
| 建築構造設計特論 |
2 |
| 建築保存再生特論 |
2 |
| 都市・建築設計特別演習 |
2 |
| 建築設計インターンシップ |
6 |
| 技術経営特論 |
2 |
| 知的財産特論 |
2 |
| 特別講義 |
2 |
| 工学特別演習 |
6 |
| 工学修士研修 |
10 |
| 関連科目 |
|
履修方法
- 2年以上在学して、工学特別演習（6単位）、工学修士研修（10単位）を必修とし、技術経営特論（2単位）又は知的財産特論（2単位）のいずれか1科目の修得を含め、合計32単位以上を修得しなければならない。
さらに必要な研究指導を受けた上、修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。
-
研究指導教員及び当該授業科目の担当教員の承認があれば、関連科目として次のとおり授業科目を履修し単位を修得することができる。ただし、関連科目の履修が修了要件に含められるのは、合わせて4科目8単位までとする。
- ア 工学研究科の他の専攻に開設されている授業科目
- イ 工学研究科委員会が認める授業科目
在学期間に関しては、優れた研究業績を上げたと認められる者は、1年以上の在学期間で足りるものとする。
後期課程
平成27年度入学者より適用
| 学際基盤科目 |
単位 |
| 機能材料工学特論 |
2 |
| 機械力学特論 |
2 |
| 流体工学特論 |
2 |
| ヒューマン・マシンシステム特論 |
2 |
| 電力系統工学特論 |
2 |
| コンピュータネットワーク特論 |
2 |
| 情報通信工学特論 |
2 |
| マルチメディア特論 |
2 |
| 半導体特論 |
2 |
| 専門科目 |
単位 |
| スピントロニクス工学特論 |
2 |
| 制御工学特論 |
2 |
| 生体電子工学特論 |
2 |
| 関連科目 |
|
| インターンシップ研修 |
1 |
| 工学特別研修 |
1 |
| 工学特別実習 |
2 |
| 工学博士研修 |
8 |
履修方法
3年以上在学し、授業科目について次により16単位以上を修得し、かつ、指導教授の指導の下に必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者と認められる場合には、前期課程又は修士課程における在学期間と合わせて3年以上在学すれば足りるものとする。
- 工学博士研修8単位を含め専門科目10単位以上、学際基盤科目4単位以上で総計16単位以上修得しなければならない。
- 学際基盤科目における「関連科目」とは、工学研究科各専攻前期課程に開講されている授業科目(特別講義を含。)及び工学研究科委員会が認める授業科目であり、履修に際しては研究指導教員及び当該授業科目担当教員の承認により履修し単位を修得することができる。ただし、修了要件に含められる単位数は、他専攻開講科目については4単位まで、自専攻開講科目については2単位までとする。
- 前期課程に開講されている「知的財産特論」及び「技術経営特論」については、前期課程で修得していない場合、他専攻開講の関連科目として扱い、いずれかの1科目を必ず修得しなければならない。なお、両方修得することが望ましい。
