尚絅学院大学で単位互換に向けた講義を行いました

10月18日、20日、25日、27日の４日間、尚絅学院大学「地方自治論」（担当：藤本吉則准教授）で、ディープ・アクティブラーニングを目指した単位互換コア科目の教育内容を取り入れた講義を実施しました。

「地方自治論」は、総合人間科学部現代社会学科の専門教育科目で、東北社会科目の３年次配当の選択科目になっています。 尚絅学院大学では、平成29年度より、クォーター制を導入しており、「地方自治論」も９月から11月の第３クォーターでの開講となっています。90分の講義が週に2コマ、8週にわたって開講されています。今回の講義では、「指定管理者制度による公の施設の管理運営」をテーマ（切り口）として、90名の履修者を対象に４コマで講義を行いました。多人数の学生に対して、グループワークを取り入れた講義を、グループワーク用の教室として設定されている学生会館の多目的ホールを会場に行いました。

講義は地域協働教育推進機構の四宮千佳子特任助教（COC+推進コーディネーター）が主に進行し、藤本吉則准教授、松﨑光弘特任教授（上席COC+推進コーディネーター）、COC+事務局が連携して授業を担当しました。学生たちは、ケース教材やワークシートを使い、積極的に授業に参加し、授業外学習と個人ワークにも熱心に取り組み、活発な意見交換と発表を行いました。また講義では、本事業で開発したＬＭＳ（Learning Management System）を使用して、学生はミニッツペーパーを提出しました。ＬＭＳの活用により、多人数からのミニレポートを即時に受け付けてデータ化し、翌々日に行われる講義でフィードバックを行いました。

なお、FD/SD部会が進める研修の一環として公開授業としたため、事業の趣旨である「地域課題」、「学びの設計・手法」、「ディープ・アクティブラーニング」についての理解を深める機会となりました。平成29年度の後期にも、このような公開授業の形での試行を数多く予定しており、主体的な学び、ディープ・アクティブラーニングの浸透などを推進していきます。