2026年06月18日

　経済学科の大塚芳宏研究室と吉田惇研究室が、株式会社マーチャンダイジング・オン社と同社が提供するPOS（Point of Sale：販売時点）データの教育研究利用について連携して取り組むことを旨とする覚書を交わしました。

　マーチャンダイジング・オン社は、スーパー、ドラッグストア、コンビニエンスストアを中心に7000店舗以上を調査対象とし、個別商品などの売上を収集しています。市場POSデータ業界では最大手の企業です。近年では、同社のデータは日本銀行が発行するレポートにおいて需要関数推定の基礎データとして活用されており、注目を集めています。

　経済のデータサイエンス教育においては、データへの理解と分析の実践が肝要です。こうした生活に密接に関わる実態（データ）に触れ、分析することで、理論と現実との乖離を知ることができます。そして、同社は東北などのエリア別データも提供しているので、東北の商業や消費者行動の特性を定量的観点から学び、東北地域へ高い分析力を有した人材の輩出につながることが期待されます。

【関連リンク】
株式会社マーチャンダイジング・オン