東北学院大学

大学院 経営学研究科

理念・目的、教育目標

経営学専攻(修士課程)

理念・目的

キリスト教による人格教育を基礎として、経営学の理論及び応用を教授し、専攻分野の研究能力を養うことによって、研究者、教員、専門職、企業人など幅広い人材を育成し、社会の進展に寄与する。

  1. 研究者・教育者を養成するだけではなく、経営に関する高度な専門知識(会計スペシャリスト)及びマネジメント能力(ビジネス・マネジャー)を有する職業人をも養成する。
  2. 経験を理論化しようとする人、解決しなければならない問題を抱えている人及び自らのキャリアを発展させようとしている人の研究課題をサポートする。
教育目標

主指導教員及び副指導教員による教育の下、広い分野の学識を授け、高度の専門性を要する職業等に必要な能力又は専攻分野における研究能力を養うために、次に示す教育を行う。

  1. 修士論文を完成させる過程において、高度な専門知識を獲得する。
  2. 企業経営者、組織体の管理者に必要な倫理、構想力、問題解決能力を身につける。
  3. 古典的文献を通じた幅広い領域の理解及び基本的な概念の把握により、体系的に経営理論を学ぶ。

本専攻は、研究者・教育者の育成のみならず、高度な専門知識を有する職業人(ビジネス・プロフェッショナルや会計スペシャリストなど)の養成を目ざしています。実践的なカリキュラムを通し、地域のビジネスの実態に即した具体的な問題解決を進めることができる人材、将来的なビジネス、さらには産業経済、地域社会の未来像を構築できる人材を育てます。 具体的には、事業後継者、起業家、専門知識を備えた企業経営幹部、税理士・公認会計士・中小企業診断士、大学教員等の研究者(教員)、高校教員、公務員等の育成に力を入れており、宮城県を中心とした東北地域において多くの職業人を輩出しております。

なお、税理士に関連し、本専攻において所定の要件を満たした上で、租税法に関する修士論文を執筆した場合に、税理士試験科目の一部を免除される可能性があり(「税理士法」第7条第2項参照)、本専攻では、複数の担当教員のもと、多くの大学院生を受け入れております。ご関心の方は、本学大学院課を通じて必要書類や教員体制についてご照会ください。