日本語教員養成課程

1. 概要

日本が国際化されるにつれて、日本語教育に対する需要は日本国内及び海外において増大している。日本語を学んでいる外国人の数は、日本国内ですら既に十数万人に及んでおり、海外においては数百万人に達している。日本の国際化に伴い、近年ではアジアのみならずオーストラリアやニュージーランドをはじめ、アメリカ、ヨーロッパにおいても日本語・日本文化を学ぶ者の数が増大している。このような日本語教育に対する国内外の需要に応えるために、有能な日本語教師が求められている。そこで教養学部では、1994年度より、日本国内外の日本語教育に対するニーズに応え、日本語教師として国際化社会に貢献しうる人材の養成を目的に、日本語教師の養成に必要な授業科目を開設している。

2010年度までは、『日本語教育施策の推進に関する調査研究会』の報告書（1985年）にあった2つのモデルのうち副専攻モデルを採用し、計30単位の授業科目を設けていた。しかし、文化庁が新しい報告書（『日本語教育のための教員養成について』平成12年3月）をとりまとめ、教育内容を構成する諸領域・区分を刷新したため、2011年度からは教養学部の日本語教員養成課程もそれに準拠した課程表へと変更している。また、より質の高い日本語教師を養成することを目指して、豊富かつ多彩な科目群を設置するだけでなく、必要単位も45単位以上としている。

なお、日本語教師の免許資格については、教育職員免許法のように国の法令で定められているわけではないため、所定の単位を修得し一定の条件を満たした者に対して、東北学院大学教養学部が「日本語教員基礎資格」の認定を行う。

2. 日本語教員養成課程の科目と履修登録方法

履修すべき科目と単位

（2019年度以降入学生）

教養学部では、日本語教員養成課程に関わる科目群を課程表1のように定めている。◎印のついたものが必修科目であり、合計26単位である。それ以外は選択科目であり、合計19単位以上を修得しなければならない。また、区分ごとの必修単位数を満たす必要がある。

（2015年度以降入学生）

教養学部では、日本語教員養成課程に関わる科目群を課程表2のように定めている。◎印のついたものが必修科目であり、合計40単位である。それ以外は選択科目であり、合計5単位以上を修得しなければならない。

（2011年度〜2014年度入学生）

教養学部では、日本語教員養成課程に関わる科目群を課程表3のように定めている。◎印のついたものが必修科目であり、合計36単位である。それ以外は選択科目であり、合計9単位以上を修得しなければならない。

3. 日本語教育実習

（2019年度以降入学生）

必修科目「日本語教育実習法」の単位を取得するためには、本学の定める日本語教育機関において教育実習を行うことを義務づける。ただし、以下の要件を満たしていない者は日本語教育実習に参加することができない。

1. ①2年次修了までに教養教育科目・外国語科目を30単位以上修得し、かつ卒業に必要な専門科目を含めた総修得単位数が60単位以上であること。
2. ②2年次修了までに課程表1にある必修科目のうち8科目以上を履修し、その単位を修得していること。
3. ③必修科目のうち、特にその中心となる6科目（「日本語学特論」「日本語文法論」「日本語教育学概論」「日本語教授法」「日本語教育学特論Ⅰ」「日本語教育学特論Ⅱ」）のうち、3科目以上の単位を修得していること。
4. ④2年次に日本語教育実習の予備登録をしていること。（予備登録の方法については2年次後期に別途知らせる。）

（2015年度以降入学生）

必修科目「日本語教育実習法」の単位を取得するためには、本学の定める日本語教育機関において教育実習を行うことを義務づける。ただし、以下の要件を満たしていない者は日本語教育実習に参加することができない。

1. ①3年次修了までに教養教育科目・外国語科目について卒業に必要な単位を修得し、かつ卒業に必要な専門科目を含めた総修得単位数が90単位以上であること。
2. ②3年次修了までに課程表2にある必修科目のうち12科目以上を履修し、その単位を修得していること。
3. ③必修科目のうち、特にその中心となる7科目（「日本語学概論A」「日本語学概論B」「日本語文法論」「日本語教育学概論」「日本語教授法」「日本語教育学特論A」「日本語教育学特論B」）のうち、5科目以上の単位を修得していること。
4. ④3年次に日本語教育実習の予備登録をしていること。（予備登録の方法については3年次後期に別途知らせる。）

（2011年度〜2014年度入学生）

必修科目「日本語教育実習法」の単位を取得するためには、本学の定める日本語教育機関において教育実習を行うことを義務づける。ただし、以下の要件を満たしていない者は日本語教育実習に参加することができない。

1. ①3年次修了までに教養教育科目・外国語科目について卒業に必要な単位を修得し、かつ卒業に必要な専門科目を含めた総修得単位数が90単位以上であること。
2. ②3年次修了までに課程表3にある必修科目のうち12科目以上を履修し、その単位を修得していること。
3. ③必修科目のうち、特にその中心となる7科目（「日本語学概論 (s)」「日本語学概論 (w)」「日本語文法論」「日本語教授法 (s)」 「日本語教授法 (w)」「日本語教育教材論 (s)」「日本語教育教材論 (w)」）のうち、5科目以上の単位を修得していること。
4. ④3年次に日本語教育実習の予備登録をしていること。（予備登録の方法については3年次後期に別途知らせる。）

4. 日本語教員資格の認定と修了証の交付について

（2019年度以降入学生）

課程表1にある必修科目（◎印科目）の26単位に加えて、選択科目（無印科目）を19単位以上取得し、区分ごとの必修単位数を満たした上で、計45単位以上を修得した者に対して日本語教員基礎資格を認定し、卒業式当日に日本語教員課程の修了証を交付する。

（2015年度以降入学生）

課程表2にある必修科目（◎印科目）の40単位に加えて、選択科目（無印科目）を5単位以上取得し、計45単位以上を修得した者に対して日本語教員基礎資格を認定し、卒業式当日に日本語教員課程の修了証を交付する。

（2011年度〜2014年度入学生）

課程表3にある必修科目（◎印科目）の36単位に加えて、選択科目（無印科目）を9単位以上取得し、計45単位以上を修得した者に対して日本語教員基礎資格を認定し、卒業式当日に日本語教員課程の修了証を交付する。

課程表1

（2019年度以降入学生適用）

（◎印は必修科目）

課程表2

（2015年度以降入学生適用）

（◎印は必修科目）

課程表3

（2011年度〜2014年度入学生適用）

（◎印は必修科目）