2011年3月に発生した東日本大震災をきっかけとして、被災者の生活支援、被災地の復旧復興にあたる市民団体が増加の一途をたどっています。それと同時に、こうした非営利組織で常勤職員として勤務する若者も増えつつあります。公的セクター（行政）や私的セクター（企業）とは異なる「もう1つの働き方」の台頭は、NPO法人・一般社団 法人など市民セクターが雇用の場として機能しつつあることを物語っています。

このフィールドワークAでは宮城県内、仙台市内のNPOで働く若者からヒアリング調査をおこない、学生時代から現在に至るまでの市民活動の経験や職業意識の変容などを分析し、非営利組織における「もう1つの働き方」を持続可能とするための条件を探究していきます。