経済学部

経営学部「教学上の方針」

2017年4月1日

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

経営学部は、所定の履修細則に従って卒業所要単位124を修得し、次の学修成果が確認できた者に「学士(経営学)」の学位を授与する。

現代をよく生きることについて、キリスト教の教えをふまえた考察ができる。
聖書がもつ今日的意義を理解し、それらをふまえながら、 現代社会の中でよく生きることについて、自分の考えを論じることができる。特に、よく生きることと「よきビジネスパーソン」となることが、内的な関連を持つことについて理解を示すことができる。
高度な知的活動に必要な汎用的諸技能・能力及び英語力を活用できる。
高度な知的活動の基礎となる汎用的諸技能・能力(コミュニケーション力、論理的・批判的思考力、情報リテラシー、数理リテラシーなど)及び英語力を身につけ、活用することができる。特に、ものごとを論理的・批判的に考え、それを口頭や文章で表現することができる。
ものごとを広く多様な視点からの認識、異なる認識・思考方法や価値観に理解を示すことができる。
自己や世界を歴史・社会・自然など多様な視点から認識し、異なる認識や思考方法、異なる価値観に理解を示すことができる。特に、企業経営や組織の運営方法について、社会や文化の背景の違いにより多様性が生まれることを認識し、それらを尊重することができる。
経営学に関して次の学修成果を示すことができる。
経営学の基本的な理論を身につけ、企業経営に関する以下の6つの点について、理論的な視点から分析し、自分なりの意見を述べることができる。
  1. 企業や組織の運営に必要な戦略的思考方法を身につけ、具体的な状況において経営者や管理者がとるべき合理的な意志決定について論じることができる。
  2. 企業や組織の運営には理論的には把握できない多くの問題があることを理解した上で、効果的な解決策を考え、提案することができる。
  3. 企業経営について、人的要素や企業を取り巻く市場・制度及び歴史との関係を踏まえ、効果的な解決策を考え、提案することができる。
  4. 企業経営の目的には、当該企業の利益最大化だけではなく、社会的な責任を果たすことが含まれることの重要性を理解し、具体的な企業の行動を批判的に評価することができる。
  5. 企業経営の戦略的な有効性が、財務的な成果に繋がるプロセスと、それが外部のステイクホルダーによって評価されることによって企業価値が決定されるプロセスを理解し、人に説明することができる。
  6. 財務データを用いて、企業の財政状態、営業活動の成果、キャッシュフローを分析し、企業の経営活動について評価することができる。
課題を発見し、その解決のために学修成果を総合的に活用できる。
地域の課題をはじめとする様々な具体的課題を見つけ、それまで獲得した学修成果を総合的に活用することでその課題を解決することができる。特に、企業経営や組織運営の問題について、経営学のツールを使って、課題を発見し、実現可能な解決策を考えることができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

経営学部は、経営学部の学位授与の方針に定めた学修成果(以下「学修成果」という。)を達成するため、次の方針により、体系的・順次的な教育課程を編成・実施する。

  1. 学修成果1~3を達成することを主たる目的として、教養教育科目、外国語科目、保健体育科目を置き、1~2年次を中心に授業科目を配当する。
  2. 学修成果1を達成することを主たる目的として、教養教育科目に全学共通の授業科目群「人間的基礎」を置く。その中核として聖書とキリスト教に関する授業科目を1年次と3年次に置き、それぞれ4単位必修、2単位選択必修とする。
  3. 学修成果2を達成することを主たる目的として、教養教育科目に全学共通の授業科目群「知的基礎」を置く。また、学修成果2を達成することを主たる目的として、外国語科目のうち英語を4単位必修とする。
  4. 教養教育科目の「人間的基礎」と「知的基礎」には、大学での学びに向けた初年次教育及び基礎教育、能動的学修への転換教育、及びキャリア形成支援教育としての役割をもたせる。
  5. 学修成果3を達成することを主たる目的として、教養教育科目に「学科教養」科目群を置く。
  6. 学修成果4(1)~(6)を達成することを主たる目的として、専門教育科目を置く。これらに関する全般的な基礎教育を主たる目的として、初年次の専門教育科目に入門科目を置く。
  7. 学修成果5は、能動的学修に向けた取り組みとして、すべての科目群、すべての授業科目において達成目標の一部とする。また、地域の課題発見と解決を主たる目的として、「地域教育科目」を置き、2単位必修とする。さらに、経営学に関する学修成果の総合的な活用を主たる目的として、専門教育科目の中に演習形式の授業科目を各学年に置くとともに、3年次に実習形式の授業科目を置く。
  8. 卒業所要単位及び履修方法は、専門教育科目の履修を中心としながらも、学位授与の方針に定めた学修成果をバランスよく達成できるよう適切に定める。

入学者受け入れの方針(アドミッション・ポリシー)

経営学部は、次の点を評価して入学者を受け入れる。

  1. 東北学院大学の教育理念である「キリスト教による人格教育」及びそのための教育プログラム(聖書とキリスト教に関する授業及び大学礼拝など)について理解した上で、本学での学びを強く望んでいる。(主体的に学ぶ態度)
  2. 経営学部の教育理念・目的や教育内容を理解した上で、経営学部での学びを強く望んでいる。(主体的に学ぶ態度)
  3. 企業や社会に関して、高等学校の社会科科目ないし商業科目の教科書が扱う水準の知識があり、それらに関してさらに学ぼうとする関心と意欲をもっている。(知識・技能/学修への態度)
  4. 高等学校の「コミュニケーション英語Ⅰ」で達成すべき英語力がある。(知識・技能)
  5. 高等学校の「国語総合」で達成すべき水準の日本語力を用いて、大学での学びに関わる基礎的・一般的問題及び質問に文章及び口頭で答えることができる。(思考力・判断力・表現力)
  6. スポーツや文化活動などで優れた実績を残し、本学入学後も課外活動の活性化に貢献しようと考えている。(知識・技能/主体的に学ぶ態度)
  7. 外国人留学生、帰国生、社会人として、大学における学修にそれぞれの強みを生かそうとしている。(主体的に学ぶ態度)

経営学部「教員組織の編制方針」

経営学部は、次の方針のもとに、専任教員組織を編制する。

  1. 経営学部専任教員は、経営学部の教育課程における専門教育科目を主に担当する教員から組織される。ただし、教育課程の実施において必要とされる場合、経営学部の専門教育科目以外の科目または他学部の授業科目を担当する。
  2. 経営学部専任教員の全体数及び新規採用数については、大学組織運営委員会の決定に従う。
  3. 専攻分野別の専任教員構成及び教員の新規採用計画は、学部の学位授与の方針、教育課程の編成・実施の方針、及び大学組織運営委員会の決定した原則に従い、学部教授会が決定する。
  4. 専任教員に求められる能力・資質については「東北学院大学教員採用の基本方針」 によるほか、新規採用のさいには、採用方針の中に示される。
  5. 専任教員の新規採用については、学部人事選考委員会が、採用方針に基づき候補者を選考し、学部教授会の承認のもとに、学部長が大学教員資格審査委員会に審査を申請する。
  6. 専任教員の職位については、大学教員資格審査規程及び関連内規に基づき、学部教授会の承認のもとに、学部長が大学教員資格審査委員会に審査を申請する。