教員・学芸員など、就職する際に特定の資格を必要とする職業があります。その職業を目指す人には資格取得が不可欠です。ここで紹介する資格の取得を希望する場合は、卒業単位のほかにそれぞれの課程に定められた単位を取得しなければなりません。将来の目的をよく考えて資格を選び、履修計画を立てることが大切です。

本学で取得できる資格一覧

教職課程 / 学芸員課程 / 社会教育主事課程 / 図書館司書・学校図書館司書教諭課程 / 社会調査士 / 日本心理学会認定心理士 / 日本語教員養成課程

工学部の各学科では、測量士・測量士補、電気主任技術者資格、二級建築士など数多くの技術資格の受験資格（実務経験の条件のある資格含む）を得ることができます。詳しくは各学科紹介ページをご覧ください。

• 機械知能工学科
• 電気情報工学科
• 電子工学科
• 環境建設工学科

資格取得は卒業単位のほかに各々の課程に定められた単位を修得しなければなりません。
資格取得に関わるお問い合わせはこちら学務部教務課まで
電話　022-264-6451　e-Mail: shikaku@staff.tohoku-gakuin.ac.jp

△：昼間主時間帯のみ開講

工学部のその他の資格については各学科紹介ページをご覧ください。

• 機械知能工学科
• 電気情報工学科
• 電子工学科
• 環境建設工学科

教職

夢をかなえる先輩たち
宮城県の中学英語・数学で多数採用

本学では各学部・学科に教職課程を設け、所定の科目を履修し単位を取得することによって、教育職員免許状を得ることができます。

近年は教員免許を取得してもそれが教員採用に直結しにくい社会状況になっていますが、本学からは文学部、工学部、教養学部を中心に、教育に情熱を持つ学生が多数教員採用試験に合格しています。

ここ数年の傾向をみると、公立学校では、伝統的に強かった宮城県中学・高校の英語に加えて、宮城県中学の数学も合格実績をあげています。私立学校においても毎年複数名の合格者を出しており、厳しい採用状況の中で本学の教員採用試験受験者はおおいに健闘しています。

教職課程センターが教員への夢を強力にサポート

こうした健闘ぶりの背景には、もちろん教員をめざす学生一人一人の熱意と意欲がありますが、大学としても全力でバックアップを行っています。教員をめざす学生のサポート機関として「教職課程センター」（泉キャンパス4号館4F・土樋キャンパス4号館1F）を設置。学生の皆さんに対する教職相談・学習支援を行っています。

具体的には、教員採用試験対策講座や講演会の開催、教職相談窓口での学習支援などを行っています。

また、教育実習のためのオリエンテーションを実施し、実習先の学校への提出書類の書き方などを細かく指導。4年次の教育実習の前には現職の先生を招き、教科に応じた指導案の書き方についてレクチャーをするなど、さまざまな事前指導を行っています。

このほか、教員養成や教員採用試験に関する情報誌や資料、問題集、あるいは教育実習に関するビデオソフトの貸し出しなどさまざまなサービスを行い、教員をめざす学生の力になっています。

●教職相談窓口

教職課程センターでは「教職相談窓口」を、泉キャンパスの教職課程センター室（4号館4階）と土樋キャンパスの教職課程センター学習支援室（4号館1階）に開設しています。「窓口」では、専任相談員（本学専任教員）と客員相談員（小学・中学校長経験者）とが、教職課程履修や教育実習の準備から教員採用試験対策まで、種々の教職相談・学習支援に応じる体制をとっています。

●教職講演会・先輩教員の体験談を聞く会

教職課程センターでは、教職を志望する本学の学生を対象に、本学出身の若手教員や校長経験者等を講師にお招きして、教員養成に関する講演会を実施しています。いずれも聴講は自由です。　・教職講演会／11月（泉キャンパス）　・先輩教員の体験談を聞く会／11月（土樋キャンパス）　・先輩教員の体験談を聞く会／11月（多賀城キャンパス）

●教員採用試験対策講座（有料）

教員採用試験を受験しようとする学生のために、2年生以上の学生を対象とした「教員採用試験対策講座」を開講しています。教職教養、専門教養、論作文、面接それぞれに学内外の講師が指導を担当します。
講座は次の2コースが開講され、受験地域の試験内容に合ったコースを選択することができます。

Aコース：教職教養対策 （前期開講）

教育原理、教育心理、教育法規の基礎事項・重要項目の確認を行い、問題演習を通して教職教養の学習法を習得します。教育時事や中教審答申など各種の審議会答申についてもとりあげます。主に2・3年生が対象です。

Bコース：専門教養対策（後期開講）

英語・社会（地歴・公民）・数学の教科ごとに講義を行います。主に2・3年生が対象です。

小学校教員免許取得プログラムスタート

本学では中学校・高校の教職課程を置いて教員育成を行っていますが、小学校の教員免許状を取得したいという学生の声に応え、2006年4月より小学校教員免許取得支援プログラムをスタートしました。通信制のコースを持つ千葉県の大学と提携し、定員20名で科目等履修生として登録。2年次からの3年間で、通信教育とスクーリングによって小学校の教員免許状取得に必要な単位を取ることができます（ただし、本学で中学校の教職免許状を取得することが条件となります）。
勉強は大変ですが、学級の少人数化が進む傾向にあり、小学校の教員採用数が増えつつあることから、意欲ある学生にはぜひチャレンジして欲しいプログラムです。

※合格状況
平成20年度卒業生（第1期生）13名は宮城県（2名）、山形県（1名）、埼玉県（2名）、千葉県（1名）、東京都（1名）の小学校教員採用試験に合格しています。平成21年度卒業生（第2期生）は5名中2名が、平成22年度卒業生（第3期生）は10名中3名が各県の小学校教員採用試験に合格しています。

学芸員

博物館、美術館の専門職員
研究者であると同時に社会教育の専門家

「学芸員」とは、博物館で働く専門職員のことです。本学では文学部の英文学科および歴史学科に学芸員課程を設け、資格取得に必要な科目を開講しています。

一口に博物館といっても内容はさまざまで、扱う資料からみても歴史、芸術、民俗、産業、自然科学などあらゆる分野にわたります。したがって博物館には歴史、考古、民俗の博物館や資料館、美術館だけでなく、科学館や動植物園、水族館なども含まれます。博物館は、調査研究を基礎にして資料を収集し、その資料を整理し保管すると共に、社会に対し展示を軸とした教育普及活動を展開していかなければなりません。これらの仕事を行うのが学芸員。つまり博物館学芸員はそれぞれの専門分野における研究者であると同時に、社会教育の専門家でなければならないのです。

博物館法に基づく博物館として認められるためには学芸員が不可欠です。生涯教育が強く求められている今日、博物館はその重要なよりどころの一つであり、こうした社会的機能を果たす上でも、博物館には有能な学芸員が求められています。

なお、自治体が運営する博物館の場合は公務員としての採用が前提となりますが、最近では徐々に民間の博物館施設も増えてきています。

社会教育主事

生涯学習の時代を担う専門職
自治体に限らず広がる活躍の場

「社会教育主事」とは、都道府県及び市町村の教育委員会の事務局に置かれ、社会教育を行う者に専門的技術的な助言と指導を与える「専門的教育職員」を指します。つまり、社会教育主事は、社会教育行政の企画・関係者への指導と助言を通して地域の人々の学習活動を援助する役割を担う、社会教育行政の中心的指導者といえます。また、地域全体で学校教育を支援する取り組みもすすめられている今日、社会教育主事には学校と地域をつなぐ役割が期待されています。

社会教育主事となるためには、大学で所定の「社会教育に関する科目」の単位を修得した上で、卒業後公務員として市町村または都道府県に採用されることが前提となります。教育委員会において1年以上社会教育主事補の職にあれば、社会教育主事として任用される資格を得たことになります。

本学では文学部の英文学科・歴史学科および教養学部に社会教育主事課程を設置し、生涯学習時代に対応しうる社会教育主事の養成を図っています。

生涯学習の時代といわれる今日、社会教育への期待は大きく、自治体に限らず民間の教育・文化・スポーツ事業を行う機関や、企業の学習関連部門においても、社会教育主事と同様な資質・能力を持つ人材が求められています。社会教育主事課程の履修により、教育・研修事業の企画・立案・実施の能力を身につけ、関連する機関・部門で活躍することも可能です。

図書館司書／学校図書館司書教諭

大好きな本にかこまれ
読書の楽しさを案内する司書

図書館には市立図書館も含む公共図書館、大学図書館、学校図書館や国立国会図書館、専門図書館等があり、それぞれの図書館には専門的職員が勤務しています。このような公共図書館に置かれる専門的職員を「司書」といいます。

司書は公共図書館等で図書館資料の選択、発注、受け入れ、分類、目録作成、貸出業務、読書案内などの業務を行っています。

本学では文学部の英文学科および歴史学科に図書館司書養成課程を設け、所定の科目を履修することにより図書館司書の資格を取得することができます。ただし、自治体が運営する図書館に勤務するためには、その自治体の採用試験に合格して公務員として採用され、図書館に配属される必要があります。

教員免許の取得が必要な
学校図書館司書教諭

「司書」とは別に、小・中・高・盲・聾・養護の各学校に設置されている学校図書館で司書業務を行うための資格として、「司書教諭」という資格があります。司書教諭の資格は教員免許の取得が前提となっており、教職課程を履修した上で司書教諭課程の所定の科目を履修する必要があります。