東北学院大学

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学生サポート

災害・緊急時の対応

防災マニュアル

地震・火災 ~いざという時のために~

地震・火災などの災害は、いつ起こるかわかりません。万が一の場合、冷静に行動できるよう、普段からの心掛けが重要です。

大学は、重大な災害が発生した場合、災害緊急対策本部を設置し、在校中の学生には必要な情報の伝達及び避難・退校時期等の指示を行います。

防災の心得

日頃より、以下のことに留意し、身の回りの防災に努めてください。

※本学は平成25年4月1日より全キャンパス内全面禁煙となりました。

災害緊急対策本部の決定に基づく緊急放送

大学は、災害発生後、災害のレベルに応じて緊急放送を行いますので、その指示に従って行動してください。

安否確認システム利用者マニュアルはこちら (PDF:1MB)

キャンパス内の主な防災設備

キャンパス内にいるとき地震にあったら
キャンパス内で火災が発生したら
在宅中・通学中に大規模災害(地震、台風、集中豪雨など)が発生したとき

在宅のときは、そこにとどまる。

大学への問い合わせ(緊急連絡先)

土樋キャンパス 学生課 TEL 264-6471 安否の連絡
学事課 TEL 264-6461 授業の問い合わせ
教務課 TEL 264-6451 授業の問い合わせ
多賀城キャンパス 学生・厚生・体育事務係 TEL 368-1120 安否の連絡
学務係 TEL 368-1119 授業の問い合わせ
泉キャンパス 学生・厚生・体育事務係 TEL 375-1151 安否の連絡
学務係 TEL 375-1141 授業の問い合わせ
緊急時の避難について

災害その他緊急の事態で学外に避難する場合は、次の要領で行います。

  1. 緊急事態の発生、避難誘導については、すべて大学から緊急放送でお知らせしますので、指示に従って冷静に行動してください。
  2. 避難する場合は、階段廊下等で通路渋滞を起こさないよう注意してください(通路、階段、非常口等に荷物その他障害となる物を置かないでください)。
  3. 平時から号館名、教室番号、非常口、階段、玄関等をよく覚えておいてください。

災害用伝言ダイヤル「171」

NTTは、被災地への安否確認電話が集中する場合に「災害用伝言ダイヤル」サービスを開始します。被災地の方々の自宅の電話番号をキーにして、伝言の録音及び再生により、連絡を可能にするボイスメールです。被災地等への電話が殺到し、つながらない場合の有効な手段となります。

公衆電話を利用する
災害発生時,公衆電話は一般電話よりつながりやすくなっています。自宅周辺の公衆電話設置場所を事前に記載しておくと便利です。
遠隔地に中継地点をつくる
災害時であっても,被災地から外部への電話は,比較的つながりやすいと考えられます。遠隔地の親戚や友人などに依頼して,連絡中継点をつくっておきましょう。
学生から家族に連絡する
家族に,自分の安否連絡をとりましょう。

災害発生時における授業休講及び試験延期

  1. 災害等により授業及び試験の実施がきわめて困難な場合は、MyTG、大学ホームページ、報道機関等を通じて連絡します。必ず自分で確認してください。
  2. 休講及び試験延期、授業及び試験の再開に関する情報提供等についてもMyTG、大学ホームページ、報道機関等を通じて連絡します。
    問い合わせへの対応部署は、試験に関する事項は、土樋キャンパス教務課、多賀城キャンパス学務係及び泉キャンパス学務係、授業に関する事項は土樋キャンパス学事課、多賀城キャンパス学務係及び泉キャンパス学務係となります。
  3. 公共交通機関の遅延による欠席者の取り扱いは以下のとおりです。
    不通の公共交通機関開通後においても、その影響による遅延や道路・交通事情等による通学上の障害のために、授業及び試験を受けられなかった場合については、下記のように取り扱います。
    なお、詳細については、土樋キャンパス教務課、多賀城キャンパス学務係、泉キャンパス学務係で相談してください。
    欠席届 提出書類 書類提出先 取り扱い
    授業を受けられなかった学生 所定の「届出書」
    (当該公共交通機関の発行する遅延証明書等の理由書添付)
    所定の日時までに、土樋キャンパス教務課、多賀城キャンパス学務係及び泉キャンパス学務係 欠席としての取り扱いはしない
    試験を受けられなかった学生 所定の「受験届」
    (当該公共交通機関の発行する遅延証明書等の理由書添付)
    所定の日時までに、土樋キャンパス教務課、多賀城キャンパス学務係及び泉キャンパス学務係 受験申請者については、科目担当教員による受験許可を要件としないで追試験が受けられる
  4. 授業及び試験実施中に災害又は事故が発生して、授業及び試験が中止される場合にも、2.のケースと同じように取り扱われます。